通所リハビリテーション

通所リハの基本的な考え方

私たちは、利用者さんの生活を第一に考え、屋内から屋外へ、屋外から地域へと活動が広がることを目標にしています。希望される生活行為を目標にして、定期的にリハビリテーション会議を開催し、方向性を確認し合いながら、個別プログラム・自主トレプログラムを作成し、実践します。
目標達成後は、新たな生活目標の検討や次のサービス移行への検討をして、地域社会への活動や参加に繋げていきます。

注)生活行為とは、人が生きていくうえで営まれる生活全般の行為をさしています。

< ご利用対象者 >

介護保険被保険者で要支援・要介護認定を受けておられる方。
※医療保険でリハビリテーションを受けておられる方はご利用になれません。

< サービス内容 >
  • 個別リハビリテーション

  • 自主トレーニング指導

  • 健康管理(血圧、脈拍、体温測定、体調確認)

  • ご自宅までの車送迎(送迎範囲は下記参照下さい)

  • 家屋訪問(屋内外での動作評価、環境調整)
    入浴、食事はありません

特色・特徴
  • 1時間のみの短時間型通所リハビリテーションです。
  • 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士による専門的なリハビリテーションを行います。また、病院と連携し、ボトックス治療や治療装具の調整なども行います。
  • ご利用者さんやご家族も交えて、リハビリテーション会議を開催し、リハ計画の方向性や進捗状況について話し合いをします。
  • 活動をもっと広げたいというご利用者さんに、生活行為向上リハビリテーションを行っています。
    月1回のペースで自宅までスタッフが出向き、その場で目標とした生活行為について動作指導・確認を行います。
今までの活動報告: 友達とまたグランドゴルフがしたい
近くのスーパーへ買い物に行きたい
自宅で料理を作りたい

上の写真は、「地元のお祭りを歩いて見に行きたい」という目標を達成した瞬間です。
理学療法士、介護福祉士、ケアマネージャーなど付き添いでお祭りに行きました。

スタッフ人数

理学療法士 6名 作業療法士 1名 言語聴覚士 1名
介護職員  5名(うち、介護福祉士4名)
運転手   3名

ご利用時間 各時間定員 15名

1枠目 9時30分から10時45分
2枠目 10時45分から12時00分
3枠目 13時40分から14時45分
4枠目 14時45分から16時00分

スケジュールの紹介

1例

石川病院 到着
 健康チェック (血圧、脈拍、体温、血中酸素濃度 )
 練習場所に移動)
 自主トレーニング(20分)
 セラピストによる個別プログラム(20分)
 自主トレーニング(20分)
帰り支度 飲水 等
送迎車 乗車

2例

石川病院 到着
 健康チェック (血圧、脈拍、体温、血中酸素濃度 )
 練習場所に移動)
 リハビリテーション会議(20分)
 セラピストによる個別プログラム(20分)
 他のご利用者さんとグランドゴルフ(20分)
帰り支度 飲水 等
送迎車 乗車
16時以降より、自宅にて生活行為向上リハビリテーション(加算を取られた方のみ)
自宅で行いたい「活動」に向けて、環境調整や指導を行います。

介護予防通所リハビリテーション 料金表

(要支援認定を受けておられる方)

基本料金

介護予防通所リハビリテーション費(1月につき)

要支援1 1,750円
要支援2 3,695円
加算料金
リハビリテーションマネージメント加算 336円/月 通所リハビリテーション計画の定期的な評価や見直し、情報の伝達を行い、開始日から1月以内に居宅訪問を行った場合
生活行為向上リハビリテーション実施加算 916円/月 生活行為の内容の充実を図るためのリハビリテーション実施計画に基づき利用を開始した月から3月以内に行われた場合
458円/月 生活行為の内容の充実を図るためのリハビリテーション実施計画に基づき利用を開始した月から3月超え、6月以内に行われた場合
運動器機能向上加算 236円 運動器機能向上サービスを行った場合
口腔機能向上加算1 152円 口腔機能の向上サービスを行った場合
サービス提供体制強化加算Ⅰ 要支援1: 74円 介護職員の総数のうち、介護福祉士が50%以上を占める場合
要支援2:147円
介護職員処遇改善加算Ⅱ サービス費合計の3.4%
介護職員等特定処遇改善加算Ⅰ サービス費合計の2.0%
  • 介護保険制度の関係上、点数から円に換算する際、金額に多少の前後が生じますので、ご了承下さい。
  • 介護負担割合が1割の方の料金表です。お手元の介護保険負担割合証に2~3割と記載されている方は、介護保険1割負担額が2~3倍となります。
通所リハビリテーション 料金表

(要介護認定を受けておられる方)

基本料金
要介護度 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
サービス利用に係わる自己負担額/回 336円 366円 396円 426円 457円
加算料金
リハビリテーションマネジメント加算Ⅰ 336円/月 通所リハビリテーション計画の定期的な評価や見直し、情報の伝達を行い、開始日から1月以内に居宅訪問を行った場合
リハビリテーションマネジメント加算Ⅱ 865円/月 継続的な会議を行い医師が説明を行った場合に、開始月から6月以内に算定
539円/月 継続的な会議を行い医師が説明を行った場合に、開始月から6月超に算定
理学療法士等体制加算 31円/日 理学療法士等を専従かつ常勤で2名以上配置している場合
短期集中個別リハビリテーション実施加算(※1) 112円/日 退院(所)日又は認定日から3月以内の期間に個別リハビリテーションを集中的に行った場合
生活行為向上リハビリテーション実施加算 (※2) 2,034円/日 生活行為の内容の充実を図るためのリハビリテーション実施計画に基づき利用を開始した月から3月以内に行われた場合
1,017円/日 生活行為の内容の充実を図るためのリハビリテーション実施計画に基づき利用を開始した月から3月超え、6月以内に行われた場合
サービス提供体制強化加算Ⅰ 19円/日 介護職員の総数のうち、介護福祉士が50%以上を占める場合
口腔機能向上加算 153円/日 口腔機能の向上サービスを行った場合
送迎減算 -47円(片道) 通所での送迎を行なわなかった場合
介護職員処遇改善加算Ⅱ サービス費合計の3.4%
介護職員等特定処遇改善加算Ⅰ サービス費合計の2.0%
  • 1 短期集中個別リハビリテーション実施加算を算定する場合は、2回/週以上の利用が必要となります。
  • 2 生活行為向上リハビリテーション加算を算定する場合は、リハビリテーションマネジメント加算Ⅱを算定する必要があります。

※介護保険制度の関係上、点数から円に換算する際、金額に多少の前後が生じますので、ご了承下さい。

※介護負担割合が1割の方の料金表です。お手元の介護保険負担割合証に2~3割と記載されている方は、介護保険1割負担額が2~3倍となります。

その他の料金 (要支援・要介護共通)

① おむつ代 実費

尿とりパット 35円
アテント(リフレ) Sサイズ:160円 Mサイズ:180円 Lサイズ:210円
はくパンツ Sサイズ:155円 Mサイズ:170円 Lサイズ:190円

② 材料代(手芸・工作等) 実費
 リハビリ等にて使用する手芸・工作等の材料費

利用までの流れ

送迎サービス実施地域

姫路市:東・大的・四郷・灘・花田(城山・東光一部)

高砂市:松陽・竜山・鹿島中学校区

  • ご自宅までお迎えに行き、病院で運動をした後、ご自宅までお送りする送迎サービスを行っています。
    注)当院指定の送迎地域がございますが、場所や時間帯などにより、送迎ができない可能性もございます。
  • 上記、地域内外とも家族送迎・本人による来院での受け入れも可能です。

 

校区別送迎状況(平成28.9末現在)

姫路市東中学校区 32
大的中学校区 15
四郷中学校区 13
灘中学校区 18
花田中学校区 7
高砂市鹿島中学校区 11
松陽中学校区 9
竜山中学校区 3
城山中学校区 9
本人・家人送迎 63
合  計 180
処遇改善加算について

石川病院通所リハビリテーションでは介護職員処遇改善加算(Ⅱ)、介護職員等特定処遇改善加算(Ⅰ)を取得しております。                         

当院介護職員に対する処遇改善の具体的内容

< 資質の向上 >

・働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようと
 する者に対する喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援
 を行っています。
・研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動を行っています。
                    

< 労働環境 >

・新人介護職員の早期離職防止のための新人指導担当者制度を導入しています。
・介護職員の腰痛対策を含む負担軽減のための介護ロボットやリフト等の介護機器等を導入しています。
・子育てとの両立を目指す者のための育児休業制度等の充実、事業所内保育施設を整備しています。
・ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境や
 ケア内容の改善に努めています。
・事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成による責任の所在を明確化しています。

                        

< その他 >

・介護サービス情報公表制度の活用による経営・人材育成理念の見える化を行っています。
・非正規職員から正規職員への転換も行っています。
・職員の増員による業務負担の軽減に努めています。

実績

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